ネットワークエンジニア 年収
ネットワークエンジニア 年収の相場をどう読む?公的統計と求人データの違い
ネットワークエンジニア 年収は出典によって約449万円〜670万円台まで幅があります。公的統計に単独区分がない理由や、経験年数・年齢・工程別の水準、求人票の提示年収の読み方を、公開情報をもとに整理します。
相場の要点: ネットワークエンジニアの年収は、公的統計(運用・管理IT区分の年収換算)で約609.8万円、エンジニア特化エージェントの求人データで約670.1万円、doda調べで約449万円と出典により幅があり、単一の「正解」は存在しません。
ネットワークエンジニア 年収の相場は「どの数字を見るか」で変わる
ネットワークエンジニア 年収を調べると、約449万円から670万円台まで、出典によって大きく異なる数字が出てきます。これは、公的統計に「ネットワークエンジニア」単独の職業区分がないことが主な理由です。厚生労働省の賃金構造基本統計調査では、ネットワーク管理者は「運用・管理(IT)」などの括りに含まれ、その区分の年収換算は609.8万円とされています。
出典別に見る相場の目安
- 厚労省統計(運用・管理IT区分・年収換算): 609.8万円
- エンジニア特化エージェントの求人DB: 670.1万円
- doda(2025年時点): 約449万円
- Geekly: 509万円
- 国税庁の給与所得者平均: 461万円
統計は「実際に働く人の平均」、求人票は「転職時に提示される額」で、測っているものが違います。求人DBの670.1万円は実務経験者・即戦力を求める求人が中心のため、平均が押し上げられている点に注意が必要です。
経験年数・年齢で見る水準
厚労省の括り(運用・管理IT)ベースの経験年数別では、未経験454.9万円、1〜4年462.0万円、5〜9年518.8万円、10〜14年573.7万円、15年以上587.6万円です。経験15年以上でも未経験との差は約130万円で、経験年数だけでは伸びにくい構造が見えます。年齢別では20〜24歳388.3万円、30〜34歳548.9万円、40〜44歳680.5万円、55〜59歳777.8万円と、40代以降に伸びる傾向です。
工程とスキルで分かれる
同じネットワークでも、運用・保守や構築補助といった下流工程は概ね350万〜500万円、要件定義や設計などの上流工程は600万〜900万円以上が目安とされます。厚労省のスキル別データでも、設計・構築(ネットワーク・サーバー)は担当クラス約500万円、部長・本部長クラス約800万円です。
求人票の提示年収では、インフラ・SRE系272件の下限中央値が500万円・上限中央値が900万円、うち「ネットワーク」を含む22件は下限463万円・上限869万円でした。上限は役割が合う人への額で、応募者全員に出るわけではありません。
自分の立ち位置を測る時は、①担ってきた工程、②企業規模、③保有スキルをそろえて比較してください。企業規模別では1,000人以上で639.4万円、10〜99人で523.2万円という差もあります。新卒の初任給水準と比べたい場合は、当サイトの給与データで大学卒(2025年・全規模)月給約262,300円、高校卒約207,300円を掲載しています。記事一覧もあわせてご覧ください。
FAQ
ネットワークエンジニアの年収はなぜ出典で違うのですか?
公的統計に単独区分がなく、サーバー管理者などを含む「運用・管理(IT)」の括りで集計されているためです。統計は支払われた給与の平均、求人票は提示額であり、測っているものが異なります。
未経験からでも年収は上がりますか?
厚労省の区分ベースでは未経験454.9万円に対し15年以上でも587.6万円で、経験年数だけでの伸びは限定的です。上流工程を担えるようになると600万〜900万円以上が目安とされます。
資格を取れば求人票の年収は上がりますか?
資格名が出てくる求人の提示年収は、出てこない求人を上回らないというデータがあります。資格の有無だけで提示額が決まるわけではなく、実務経験や担当工程とあわせて評価されます。
よくある質問
ネットワークエンジニアの年収はなぜ出典によって違うのですか?
公的統計にはネットワークエンジニア単独の職業区分がなく、サーバー管理者などを含む「運用・管理(IT)」の括りで集計されているためです。さらに統計は実際に支払われた給与の平均、求人票は転職時に提示された額で、測っているものが違います。約449万円から670万円台までの幅は、この集計方法の違いから生じています。
未経験からネットワークエンジニアになっても年収は上がりますか?
厚労省の区分ベースでは未経験454.9万円に対し15年以上でも587.6万円で、経験年数だけでの伸びは約130万円にとどまります。一方で、要件定義や設計などの上流工程を担えるようになると600万〜900万円以上が目安とされ、担当する工程を上げていくことが年収アップの鍵になります。
資格を取れば求人票の年収は上がりますか?
求人票を分析したデータでは、資格名が出てくる求人の提示年収(下限450万円・上限869万円)は、出てこない求人(下限500万円・上限936万円)を上回りませんでした。資格の有無だけで提示額が決まるわけではないため、実務経験や担当工程とあわせて評価される点を理解しておきましょう。
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