大工 年収は約450万〜485万円｜手取りとの違いと月給の目安を統計で解説

大工 年収の公的統計は約450万〜485万円

厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」によると、大工の月給（きまって支給する現金給与額）は36.0万円、年間賞与は53.1万円で、年収換算は約485万円です。平均年齢は50.2歳、勤続年数は11年で、前年の約449万円から約8%上がりました。

一方、同じ厚労省の令和6年調査を引用する資料では、雇用されている大工の平均年収は448.7万円、月額給与33.1万円、年間賞与52.1万円とされています。調査年や集計方法で数値は動くため、実務では「大工 年収はおおむね450万〜485万円」と幅で捉えるのが安全です。

注意したいのは、これらの統計が主に雇用された大工を対象としている点です。一人親方や法人化した棟梁の事業所得は入りにくく、給与データのような会社員前提の数値と単純比較はできません。

月給の中央値と経験年数

月給の分布

残業代と賞与を除いた所定内給与の分布は、下位1割が22.8万円未満、下位4分の1が26.2万円、中央値が32.4万円、上位4分の1が37.3万円、上位1割が42.9万円以上です。平均32.7万円と中央値32.4万円がほぼ同じで、一部の高額層に引っ張られていません。

経験年数別の年収

経験0年は約283万円、1〜4年で約332万円、5〜9年で約412万円、10〜14年で約498万円、15年以上は約489万円でした。経験が年収に効くのは10年目までで、その先は役職や勤め先で差がつきます。

手取りは年収のおよそ8割

年収457万円の大工の手取り概算は約357万円（月約30万円）、フリーランスでは約351万円という試算があります。所得税・住民税・社会保険料が差し引かれるため、年収と手取りは一致しません。手取りは扶養人数や保険料、自治体で変わるので、あくまで目安としてください。

一人親方は差がさらに大きくなります。年間売上800万円でも、材料・外注費、車両・工具、国民健康保険・年金、労災特別加入、税金を差し引くと手取りは450万〜560万円程度という試算です。「独立すれば年収1,000万円」という話は多くが売上の数字で、手取りではありません。

日給制・雇用形態で手取りは変わる

日給18,000円で月22日働けば年収約475万円ですが、雨天や現場の切れ目で月16日に落ちると約346万円まで下がります。全建総連の2018年調査では、大工の日給16,992円、月の労働日数18.8日で年収約383万円でした。日給が高く見えても、稼働日数が少なければ会社員の平均を下回ります。

求人票を見るときは、月給制か日給月給制か、賞与や社会保険の有無、残業代の扱いを分けて確認し、年収に直してから比べてください。職種の序列や企業規模による差は記事一覧の関連記事とあわせて確認すると判断しやすくなります。なお、給料インデックスの数値は公開統計の参考値であり、実額は企業・職種・地域で異なります。

よくある質問

大工 年収は統計によってなぜ違うのですか？

調査年と集計対象が異なるためです。厚労省の賃金構造基本統計調査は雇用された大工が中心で、令和6年は448.7万円、令和7年は約485万円と公表されています。一人親方の事業所得は含まれにくい点にも注意してください。

手取りはどのくらいになりますか？

年収457万円で手取り約357万円という試算があります。税金と社会保険料で2割前後減るイメージです。扶養や保険、自治体で変動するため、正確な額は勤務先の条件で確認してください。

一人親方は年収1,000万円を目指せますか？

売上1,000万円の事例はありますが、経費・保険・税金を引いた手取りは小さくなります。売上800万円で手取り450万〜560万円という試算もあり、上限の話と平均の話を分けて考える必要があります。