大工 給料のリアル——「安い」「独立で1000万円」の誤解を統計で検証

大工の給料は「安い」のか？よくある誤解を整理します

「大工は給料が安い」「独立すれば年収1000万円」——現場でよく聞く話ですが、どちらも条件次第で、そのまま信じると判断を誤ります。ここでは公開統計と求人相場だけを根拠に、大工の給料の実態を整理します。

公的統計で見る大工の給料の水準

厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」によると、大工の月々決まって支給される現金給与額は36.0万円、年間賞与は53.1万円で、年収換算で約485万円です。平均年齢50.2歳・勤続11年という条件付きの数字です。同じ調査の推移は令和4年約451万円、令和5年約457万円、令和6年約449万円で、令和7年は前年から約8%上がりました。

一方、令和6年調査ベースでは大工の平均年収は448.7万円、月額33.1万円、賞与52.1万円と紹介されており、調査年や集計方法で水準が動きます。「大工＝低収入」と決めつける前に、どの統計の、どの年の数字なのかを確認することが大切です。

月給の分布で見る「相場の位置」

平均だけでは求人票の月給が高いのか安いのか分かりません。所定内給与の分布は、下位1割が22.8万円未満、中央値32.4万円、上位1割が42.9万円以上です。平均32.7万円と中央値32.4万円がほぼ同じで、一部の高額層に引っ張られていない点も特徴です。

誤解2：日給が高いほど年収も高い

日給制は稼働日数で年収が決まります。日給18,000円で月22日働けば約475万円ですが、雨天や現場の切れ目で月16日に落ちると約346万円まで下がります。全建総連の調査（2018年）では日給16,992円・月18.8日で年収約383万円でした。日給の額だけで判断せず、月の稼働日数・賞与・社会保険の有無を必ず確認してください。

誤解3：独立すれば年収1000万円

「独立すれば年収1000万円」は多くの場合「売上」の話です。年間売上800万円でも、材料・外注・車両・工具・保険・税金を差し引くと手取りは450万〜560万円程度になる試算があります。売上と手取りは別物です。

手取りで比べるときの注意

年収・月給・手取りは同じではありません。社員大工は社会保険や賞与が整いやすく、一人親方は売上の上限が高い代わりに経費と税金を自分で負担します。企業規模による差が小さいのも大工の特徴で、100〜999人464.9万円、1,000人以上433.6万円と1.07倍程度にとどまります。求人を比べるときは、額面・賞与・残業代・福利厚生を分けて確認しましょう。全職種の水準感は給与データでも確認できます。

よくある質問

Q. 大工の給料は全産業平均より低いのですか？

公的統計では令和7年調査の大工年収は約485万円で、全産業平均と遜色ない水準とされています。ただし令和6年調査ベースでは448.7万円という数字もあり、調査年や集計方法で変わります。ひとつの数字で断定せず、複数の統計と求人条件を確認するのが安全です。

Q. 未経験から大工になると初任給はどのくらいですか？

未経験の初任給は月18〜22万円が相場とされています。経験年数別の統計では経験0年で年収約283万円、1〜4年で約332万円、5〜9年で約412万円と、経験を積むほど上がる傾向があります。

Q. 独立すれば年収1000万円は本当ですか？

「年収1000万円」は多くの場合、経費を引く前の売上の数字です。年間売上800万円でも、材料・外注・車両・工具・保険・税金を差し引くと手取りは450万〜560万円程度になる試算があります。売上と手取りを分けて計画を立ててください。

大工の給料は、雇用形態・稼働日数・経験年数で大きく動きます。平均値だけで判断せず、給料インデックスの考え方にならい、額面と手取りを分けて比較することをおすすめします。