少ない給料で貯金する方法｜手取りの何割を貯める？相場の読み方

少ない給料で貯金する方法——まず相場を正しく読む

「少ない給料で貯金する方法」を考えるとき、最初に押さえたいのは平均値と中央値の違いです。貯蓄額の平均は一部の富裕層に引っ張られて高く出ます。常陽銀行の解説では、単身世帯の貯蓄は平均919万円・中央値130万円、2人以上世帯は平均1,940万円・中央値720万円とされ、実態に近いのは中央値だと説明されています。同記事の年代別では、20代単身の中央値は37万円、30代単身は100万円です。平均値だけを見て「自分は遅れている」と判断する必要はありません。

一方、給与の水準は厚生労働省の毎月勤労統計調査で確認できます。2026年8月分速報では、規模5人以上の現金給与総額は311,364円（前年同月比3.8%増）、きまって支給する給与は298,358円、一般労働者の現金給与総額は399,849円でした。ただしこれは残業代や賞与を含む支給額であり、手取りではありません。税金や社会保険料が差し引かれるため、実際に口座へ入る金額はこれより少なくなります。当サイトの給与データでも学歴・規模別の参考値を確認できます。

手取りの何割を貯めるのが現実的か

貯蓄率のデータが示す目安

総務省の家計調査をもとにしたりそなグループの解説では、2022年の勤労者世帯（単身世帯を含む総世帯）の貯蓄率は37.1%、コロナ前のトレンドは概ね3割程度とされています。年齢別では29歳以下が46.9%と最も高く、60代は23.5%でした。若いうちは固定費が比較的小さく、貯蓄率を高くしやすい時期だといえます。

より実践的な目安としては、一人暮らしの20代・30代が手取りから貯蓄に回す割合は平均14%という調査もあります。手取り22万円なら月約3万円、1年で約36万円が一つの基準です。いよぎんの解説でも、20代は手取りの10〜15%（月2〜3万円）、30代は15〜20%（月3〜5万円）が目安とされています。

生活防衛資金を先に確保する

貯金の第一目標は、生活費の3〜6か月分の生活防衛資金です。総務省の家計調査（2024年）では、34歳以下の一人暮らしの1カ月平均生活費は17万6,160円とされています。まずは3か月分を普通預金など引き出しやすい形で確保し、その後に運用を検討する順序が安全です。

少ない給料でも続く仕組みづくり

「余ったら貯める」という方法では、なかなかお金は残りません。給料日に自動で別口座へ移す先取り貯金を設定し、家賃は手取りの25%以内を意識し、通信費や使っていないサブスクの見直しで固定費を下げるのが定石です。相場はあくまで参考値であり、企業・職種・地域により実額は異なります。最新の求人条件は必ず確認してください。関連情報は記事一覧や給料インデックスで整理しています。

よくある質問

手取りが少なくても貯金できますか

金額の大小より仕組みが重要です。給料日に自動で別口座へ移す先取り貯金を設定し、まずは手取りの10%程度から始めるのが現実的です。

平均貯蓄額と中央値のどちらを見るべきですか

実態に近いのは中央値です。平均値は富裕層の影響で高く出るため、年代別の中央値もあわせて確認しましょう。

生活防衛資金はいくら用意すればよいですか

生活費の3〜6か月分が目安です。まずは3か月分を、元本割れリスクのない預貯金で確保することをおすすめします。