「年収の高い仕事」の相場の読み方｜職種別データで見る上位職と注意点

「年収の高い仕事」の相場はどこまで上がるのか

厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」をもとにした集計では、全体（産業計）の年収の目安は約546万円、144職種の中央値は約503万円です。「年収の高い仕事」を探すときは、まずこの546万円を基準線として、そこからどれだけ上に離れるかで見ると整理しやすくなります。なお、この金額は税金や社会保険料を引く前の額面で、手取りとは別物です。

上位に並ぶ職種と共通点

同調査の職種別ランキングでは、1位が航空機操縦士で約1,632万円、2位が医師で約1,512万円、3位が「その他の経営・金融・保険専門職業従事者」で約1,135万円、4位が大学教授で約1,083万円、5位が歯科医師で約1,063万円と続きます。6位の法務従事者（約981万円）、8位のシステムコンサルタント・設計者（約889万円）、10位の公認会計士・税理士（約811万円）も含め、国家資格や高度な判断を要する職種が上位を占めます。

ただし3位の分類は経営コンサルタントやアクチュアリーなど複数の専門職を含む集合区分で、平均年収が高いことは「誰でも転職すれば到達できる」ことを意味しません。

伸びている職種と、伸びていない職種

リクルートワークス研究所の分析では、2020年から2025年にかけて平均年収は487.3万円から545.6万円へ＋12.0%となりましたが、同期の物価上昇率は＋11.9%で、実質ではほぼ横ばいです。上昇率が高いのは外勤事務従事者（＋64.0%）、タクシー運転者（＋50.3%）、歯科医師（＋41.3%）、公認会計士・税理士（＋37.5%）など。一方、医師＋7.5%、看護師＋6.8%、小・中学校教員＋2.4%、高等学校教員はマイナス2.4%と、公的制度や予算の影響が大きい職種は伸び悩んでいます。

平均値の読み方

平均年収は「典型的な個人」を示す数字ではありません。企業規模別では従業員1,000人以上が約649万円、100〜999人が約518万円、10〜99人が約456万円と開きがあります。また年収1,000万円超は15人に1人（約339万5,000人）という集計がある一方、500万円以下が約6割という分布も示されています。集計方法の違いで順位や金額が変わる点も踏まえ、給与データで複数の出典を並べて確認するのが安全です。自分の適性と参入条件を照らし合わせるなら記事一覧も参考にしてください。