年金手取り シミュレーションで見る年代・経験別の差｜現役年収から老後を考える

年金手取り シミュレーションの前に現役年収を押さえる

年金手取り シミュレーションを考えるとき、最初に見るべきは現役時代の年収です。国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」によると、給与所得者の平均年収は478万円で、前年より3.9％増加しました。内訳は正社員545万円、正社員以外206万円、男性平均587万円、女性平均333万円と差があります。まずは自分の雇用形態と年代の位置を給与データで確認してみてください。

年代・経験で変わる年収と年金の関係

年収は20歳代から30歳代にかけて上昇し、その後も増えながら55～59歳でピークを迎えるとされます。40歳代や50歳代では男女の平均給与に大きな開きが生じる点も見逃せません。厚生年金は現役時代の報酬に比例して受給額が決まるため、どの年代でどれだけ報酬が伸びたかが、そのまま老後の年金額に影響します。

モデルケースで見る額面と手取り

平均年収478万円で40年間厚生年金に加入した場合、厚生年金は年約107万8000円、老齢基礎年金6万9308円を加えると月額約15万9308円という試算があります。生涯平均年収600万円で40年勤務した場合は年金月額約18万円、天引き後の手取りは15万〜16万円前後になる可能性が示されています。

一方、2024年度末時点の平均受給額は厚生年金が全体15万289円（男性16万9967円、女性11万1413円）、国民年金が全体5万9310円です。2026年度の老齢基礎年金は満額で年額84万7296円とされ、加入期間や納付状況によって実際の額は変わります。

天引きと生活費のバランス

年金からも税金や社会保険料が天引きされます。65歳以上単身無職世帯では、実収入13万1456円から非消費支出1万2990円が引かれ、可処分所得11万8465円に対し消費支出14万8445円で毎月約3万円の赤字という試算があります。別の集計でも消費支出14万9286円・非消費支出1万2647円とされ、年金月額約15万9308円でも2625円の赤字になる例が示されました。

現役世代の手取りも同じ目線で確認

現役の手取りは、年収500万円で年3,913,252円・月326,104円（手取り率78.3％）、年収600万円で年4,625,200円・月385,433円（同77.1％）という試算があります。健康保険・厚生年金の保険料は年収に直接料率をかけるのではなく、月給を50段階の標準報酬月額に当てはめて計算し、厚生年金には月65万円の上限があります。

年金手取り シミュレーションは、現役の年収と手取り率を並べて見ると現実味が増します。ねんきん定期便で自分の見込み額を確認し、記事一覧も参考にしながら早めに資金計画を立てておきましょう。