本文へスキップ
給料インデックス

理学療法士 年収

理学療法士 年収の相場をどう読む?公的統計とアンケートの使い分け

理学療法士 年収の相場は、公的統計とアンケート調査で数十万円の差が出ます。厚労省調査の443.6万円と429.6万円の違い、残業代や4職種合算という注意点、中央値・都道府県別・年齢別の水準、転職時に確認すべき求人票の見方を整理します。

相場の要点: 厚生労働省の賃金構造基本統計調査(4職種合算)では推定年収443.6万円、残業代を除く所定内給与額ベースでは約429.6万円と算出され、定義の違いで数十万円の幅が出ます。

理学療法士 年収の相場は「どの数字を見るか」で決まる

理学療法士 年収を調べると、430万円前後という数字と440万円台という数字が並んで出てきます。これは矛盾ではなく、集計方法の違いです。給料インデックスで給与データを扱ううえでも、相場を読むときは「どの統計の、どの定義の数字か」を確認することが出発点になります。

公的統計が示す水準

厚生労働省「令和7年(2025年)賃金構造基本統計調査」では、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・視能訓練士の4職種を合算し、きまって支給する現金給与額は月30.99万円、年間賞与は71.72万円、推定年収は443.6万円と報じられています。一方、同じ統計の所定内給与額(残業代を除く月給)29.82万円で計算すると約429.6万円になります。この数十万円の差は、残業代を含めるかどうかで生じます。

重要なのは、この数値が理学療法士単独ではなく4職種合算である点です。また令和6年の444.1万円からほぼ横ばいで、令和2年以降で初めて前年を下回ったとされ、処遇の伸び悩みが指摘されています。

アンケート調査が示す実感値

マイナビ「PT・OT・ST白書2024年度版」(登録会員588名)では、正職員の年収は400〜424万円が18.8%で最多、500万円超は12.5%でした。国税庁「民間給与実態統計調査」による平均年収約478万円より低い水準です。ただし自己申告アンケートであり、統計的な代表性には限界があります。

平均だけでなく中央値と分布を見る

平均は一部の高額層に引っ張られます。所定内給与額の中央値は28.6万円で平均29.8万円を下回り、下位10%は23.3万円以下、上位10%は37.5万円以上です。同じ資格でも幅があることを前提に、自分がどこに位置するかを考えるほうが実務的です。

給与を左右する主な要因

年齢別では20〜24歳24.6万円、30〜34歳28.8万円、40〜44歳32.0万円、50〜54歳36.4万円と上昇します(所定内給与額・月額)。都道府県別では山口県33.3万円から佐賀県25.5万円まで差があります。男女差も男性466.8万円・女性417.3万円と報告されています。施設種別、勤続年数、管理職の有無も影響します。

転職・交渉で確認したいこと

求人票の「月給」が基本給か諸手当込みか、残業代が別支給かを必ず確認してください。年収・月給・手取りは別物で、手取りは税金や社会保険料を引いた後の金額です。給与データで水準感を押さえ、記事一覧であわせて読むと判断しやすくなります。日本全体の平均年収は約478万円、一般労働者の平均賃金は月34.6万円という比較軸も持っておきましょう。

なお、理学療法士・作業療法士などを含む「医療技術者」の有効求人倍率は全国3.08倍(2025年度)とされますが、これは複数職種を含む区分の値です。需給が良いことを年収の高さと直結させず、勤務先の条件で判断してください。

掲載数値は公開統計の参考値です。企業・職種・地域により実額は異なります。最新の求人条件を必ず確認してください。

よくある質問

理学療法士の年収はいくらと考えるのが妥当ですか。

厚生労働省「令和7年(2025年)賃金構造基本統計調査」では、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・視能訓練士の4職種合算で推定年収443.6万円、所定内給与額ベースでは約429.6万円と報じられています。ただし理学療法士単独の数値ではなく、残業代を含むかどうかでも差が出るため、「430万〜450万円前後」を目安としつつ、自分の施設種別や地域の求人条件で確認するのが現実的です。

平均年収と中央値はどちらを見ればよいですか。

平均は一部の高額層に引っ張られるため、中央値も合わせて見ることをおすすめします。所定内給与額(残業代を除く月給)の中央値は28.6万円で平均29.8万円を下回り、下位10%は23.3万円以下、上位10%は37.5万円以上とされます。同じ資格でも幅がある前提で、自分がどの位置にいるかを把握するほうが実務的です。

手取りはどのくらいになりますか。

年収・月給・手取りは別の金額です。手取りは所得税・住民税・社会保険料を差し引いた後の金額で、一般的には額面より2割前後少なくなりますが、扶養状況や自治体、保険料率によって変わります。当サイトでは手取りの一律の金額は示していません。求人票で確認できるのは額面なので、手取りは自分で試算するか、内定後に条件を確認してください。