42万 手取りはいくら？額面42万円の手取り額と年収の考え方

額面42万円の手取りは約33万円台

月給の額面が42万円の場合、社会保険料と税金を差し引いた手取りはおおよそ33万円台になります。ある試算では手取り331,430円（額面の78.9％）、控除合計は月88,569円で、内訳は社会保険料60,278円・所得税7,775円・住民税20,516円とされています。一方、別の試算では346,000円（額面の82.5％）と紹介されています。

この差は主に住民税の扱いによるものです。住民税は前年の所得に対して課されるため、社会人1年目は天引きされず、2年目から月2万円前後が加わります。つまり「42万 手取り」を調べるときは、自分が住民税を負担している段階かどうかを最初に確認する必要があります。

額面・年収・手取りを混同しない

額面42万円を単純に12か月分にすると年収504万円です。国税庁の民間給与実態統計調査では給与所得者全体の平均給与は478万円、正社員は545万円とされており、504万円は平均よりやや上という位置づけになります。

ただし、これは賞与を含まない計算です。賞与2か月分（84万円）なら額面年収は588万円、手取り年収は約458.9万円（手取り率78.0％）まで変わります。求人票の月給だけで判断せず、賞与や固定残業代の内訳まで確認してください。

条件によって手取りは変わる

同じ額面42万円でも、40歳以上は介護保険料の負担で手取りが下がり、扶養家族がいれば税負担が軽くなります。試算では40歳未満・扶養なし331,430円、40歳以上・扶養なし328,617円、40歳未満・扶養1人335,797円です。手取りを比べるときは条件を揃える必要があります。

なお、当サイトの給与データでは大卒・高卒の月給水準の参考値も掲載しています。新卒や若手の水準と比較したい場合はあわせてご覧ください。

まとめ

42万 手取りを考えるときは、額面・年収・手取りを分けて捉え、住民税の有無や年齢・扶養条件を確認しましょう。額面が同じでも、賞与や固定残業代の扱いで実態は変わります。より詳しい考え方は記事一覧でも解説しています。

※掲載数値は公開統計・公開試算の参考値です。企業・職種・地域により実額は異なるため、最新の求人条件を必ず確認してください。